決済端末は個人でも導入できる？審査・併用の可否などよくある疑問をプロが解説！

昨今のキャッシュレス決済の普及で、「ウチの店もそろそろ導入しようかな」と考える方が増加傾向にあります。
しかし実際には、

といった“素朴だけど重要な疑問”を持つ方が多いのではないでしょうか？

この記事では、決済端末導入の現場を熟知する立場から、個人での導入可否・審査落ちの原因・複数端末の併用といった、よくある疑問に分かりやすくお答えします。

決済端末の審査についてはこちらの記事で詳しく紹介しているので参考にしてみて！

これから導入を検討する方は、この記事を読むだけで最初の不安が一気に解消するはずです！

個人でも決済端末は導入できる？

結論から言えば、個人でも決済端末を導入することは可能です。
実際に、飲食店や美容室、物販イベント、キッチンカーなど、個人事業主として活動する多くの方が決済端末を導入しています。

現在、日本国内で提供されている主要な決済サービス（スクエア、AirPAY 、STORES など）は、法人だけでなく個人事業主の申込にも対応しています。

以下のような方は、基本的に導入可能です：

開業届や確定申告書などは必要になるケースはあまりありませんが、ホームページなどで「事業を行っている証明」が必要になるケースが多いです。

また以下の特定の業種では開設許可証などが求められるケースがあります。

結論から言うと、複数の決済端末を併用することは可能です。
実際に、多くの店舗が「クレジットカード専用端末」と「QRコード決済端末」などを使い分けており、導入目的や客層によって併用するケースが増えています。

決済端末を提供しているはどこの店舗がどこの決済端末を導入しているかどうかは把握していません。
さらに言えば自社が提供している店舗も全て把握していない場合もあります。

つまり併用がNGという理由はどこにもありません。
下で説明しているメリットがデメリットを上回るようであればぜひ検討してみてください！

対応できる決済手段が広がる
　→ たとえば「スクエア」はQRコード決済にも対応している、「stera tap 」はタッチ決済の利便性が高い。
どちらか一方だけではカバーしきれない層に対応できるのは大きな強みです。
手数料の安いサービスを使い分けられる
　→ 一部の端末はQR決済よりクレジットの方が安い／その逆もあるため、決済手段別にコスト最適化できます。
万が一のトラブル時にもリスク分散できる
　→ 一方が通信エラーや不具合で使えなくなった場合、もう一方で決済できるという安心感。